酒井 大介
新型コロナ用のワクチンはまだ、接種した人との間に子供ができた場合、生まれてくる子供に、どの程度の確率で異常が生じるのかについて、一切データがありません。
接種した人から将来遺伝的な問題を持つ子供が生まれた場合、その影響は生まれてきた子の子々孫々まで続く事になります。
充分なデータが出揃い、接種していない人同士の間にできた子供に異常が生じる確率と比較して、安全性が確認できるまで、今後子供を持つ可能性のある人が接種することは避けるべきと、本来であれば政府は注意喚起する側に立つのが筋ではないでしょうか。
幸い、新型コロナは基本的に年齢が低い方が感染率も重症化率も死亡率も低く、20歳未満の死者は0人、40歳未満まで広げても死者は全世代合計の0.03%未満ですので、16歳~64歳といったほぼ生産年齢と一致する「労働者」という分け方ではなく、「今後子供を持つかどうか」を重視した分け方として、例えば不妊治療の助成金の区切りとなる40歳を境にして分けて、40歳以上の希望者の接種を進めるといった方法を、是非とも検討していただきたいです。